気になるビットコイン(BTC)備忘録

ビットコインのイメージ
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ビットコイン(Bitcoinr略してBTC)は仮想通貨の一種で株式や先物投資と同じように投資対象にもなっています。

仮想通貨なので実物としての実態は内にも関わらず、ビットコイン(BTC)の発行枚数の上限は2100万枚と決められています。
総発行枚数が増えることないのでその価値は下がらず上昇するだけだという投資家もいます。
供給量が増えないのですからそう言えなくもありません

ビットコイン(BTC)のマイニング(採掘)とは

ビットコイン(BTC)を知ると「マイニング」という言葉が関わってきます。「マイニング」とは「採掘」の意味で、地中の鉱物や石炭・石油を掘り取ることですが、ビットコイン(BTC)の場合この「マイニング」と呼ばれる方法によって新規発行され続けています。
まだすべてのビットコインがマイニング(採掘)されたわけではないのです。

ブロックチェーンでは、ビットコイン(BTC)の個々の取引データを「トランザクション」と呼び、それぞれのトランザクションをまとめて一つの「ブロック」を作ります。そして、ブロックには「いつ」「誰(どのアドレス)が」「どのくらいの量のビットコイン(BTC)を取引したのか」といった重要な情報が書き込まれていき、その取引情報を第三者がチェックして承認しています。つまり、この「取引を承認する作業」がマイニングなのです。
(中略)
マイニングで重要なのは、新しいブロックを生成するのに必要な数値を、コンピュータの計算能力を使って誰よりも早く探し出すことです。そして、「いつ」「誰が」「どのくらいの量のビットコイン(BTC)を取引したのか」といった重要な取引データを、改ざんできないように暗号化してブロックに書き込んでいきます。(GMOコイン公式サイトより)

ビットコインのブロックデータ

マイニングの報酬は、新しいブロックを生成したマイナーしか受け取れません。そのため、マイニングの報酬を手にするためには、世界中のマイナーとの競争に勝ち、マイニング作業を一番早く終える必要があります。
しかし、ブロックの生成に必要な数値を見つける作業には大量の計算が必要で、とても当たる確率が低いくじを膨大な回数引くようなものです。
そこで、世界中のマイナーは、高性能な専用ハードウェアを大量に用意してマイニングを行っています。また、専用ハードウェアを大量に稼働させるための電力や、専用ハードウェアを冷却するための設備、非常用のバックアップ電源など、充実した設備を準備してマイニングに参加しています。マイナーの中には電力が安い中国や、気温が低いアイスランドなど北欧の国で大規模に事業を展開する企業もあり、その規模などから「マイニング工場」などと表現されるほどです。

この「大量の計算機資源」の稼働に必要な電力量も膨大なものとなります。使用する電力コストを可能な限り抑えるために、自然エネルギーが利用できる環境を求めて海外で設備を構築するケースも見られます。

ビットコイン(BTC)の価格が大きく上昇したことで、今では世界中のマイナーがビットコイン(BTC)のマイニングに参加し、さらに、最新のコンピュータを大量に稼働させているため、個人が自宅のパソコンで戦いを挑んでもほとんど勝ち目はありません。その様子は「アリがゾウに戦いを挑むようなもの」などと例えられるほどです。

これからマイニングを始めるのなら、ビットコイン(BTC)以外の暗号資産(仮想通貨)のマイニングに参加するほうが、報酬を受け取るチャンスは高いと思われます。

ビットコイン急回復2022年

ミンスク合意反故を訴えたウクライナのゼレンスキー大統領に対し、プーチン大統領は全面侵攻を決めた。

ロシアは2月24日、ウクライナに対する軍事侵攻に踏み切り、ロシア軍とウクライナ軍の戦闘が続いています。

このウクライナ侵攻に対するロシアへの金融制裁が各国で実施されています。(ドル決済の停止、ロシア首脳の個人資産凍結、貿易の禁止など)
また、3月2日EUは国際決済ネットワーク「SWIFT」からロシアの7銀行を排除。ロシア通貨ルーブルはさらに下落すると思われます。
これら措置によって困難な状況にあるロシアの富裕層は資産逃避を余儀なくされています。(ドルの決済ができないことが痛手)逃避先は中国の人民元、金、そして暗号資産です。特に暗号資産は海外送金決済封じの抜け道になっています。

どこでも口座を開くことができ、規制を受けることなくお金(資産)を逃がすことができるという特徴を持っています。
またあるNGOが28億円相当を暗号資産でウクライナ政府へ資金支援として送金したという話も伝わっている。ウクライナの銀行システムが機能不全となっているなか、暗号資産が有効に利用されたという事例です。

こういったことからビットコインは500万円台を回復している状態だ。(2022年3月1日WBCより)

ウクライナ侵攻の原因 – ミンスク合意とは

1、ミンスク合意締結の経緯
  ミンスク合意はウクライナ東部で2014年に勃発した軍事衝突の停止を目指して結ばれた。紛争に至る経緯は以下の通り。親ロシア派だった当時のウクライナ大統領ヤヌコビッチ氏が、プーチン氏の圧力を受け、欧州連合(EU)との通商協定調印を見送った。こうした状況に怒った市民が首都キエフで大規模なデモを行い、ヤヌコビッチ政権は退陣。しかしその後の新政権に対しても抗議デモがウクライナ東部と南部で起きた。ロシアの支援を受けた分離派武装勢力はこの間に東部のドネツク、ルガンスク両州を支配した。この2州に軍を投入したウクライナによると、ロシア軍が戦闘に直接介入し、ウクライナ軍に決定的な打撃を与えた(ロシアは関与を否定)。この紛争の解決を目指した合意が、隣国ベラルーシの首都ミンスクで結ばれたミンスク合意だ。

2、ミンスク合意の中身
  2014年9月に締結された「ミンスク1」は12項目から成る。欧州安保協力機構(OSCE)による停戦監視や、分離派が支配する地域への暫定的な特別地位の付与、地方選挙の実施、当事者の恩赦などが含まれている。しかし、停戦合意は15年1月に完全に破られ、その1カ月後に「ミンスク2」がまとめられた。新たな合意は13項目で構成されている。内容は1より詳しいが、問題解決の手順や政治的要件に関する文言は1と同様に分かりにくいものとなっている。

3、なぜ履行がそれほど困難なのか
  一つの問題は、ロシアが自国は紛争の当事者ではなく、そのため履行の責任を負わないとの立場を取っていることだ。しかし、ロシアはミンスク合意成立のための交渉を行っており、ウクライナ側はロシアに履行義務があると主張している。状況をさらに困難にしているのは、ミンスク合意がウクライナの憲法を改正し、ドンバス(ドネツク、ルガンスク両州)に特別な地位を与えることを規定している点だ。しかも、親ロシア派が実効支配する「ドネツク人民共和国」「ルガンスク人民共和国」の指導者らとの「協議・合意により」行う必要があるとしている。また最も大きな争点とみられるのは、特別な地位を付与する地域の範囲が定まっていないことだ。分離派指導者はドネツク、ルガンスク両州の全域が含まれるべきだと主張。ウクライナ政府は現在も両州の半分余りの地域を管轄下に置いているが、それを手放すことになる。
Bloombergブルームバーグ
「曖昧な「ミンスク合意」、ウクライナでロシアが譲らない理由-QuickTake Marc Champion
2022年2月19日 4:33 JST」より

ビットコインの最高値

ビットコインは4月中旬に約6万5000ドルの最高値を付けましたが、その後はこの最高値を上回ることはありません。

[ニューヨーク/ロンドン 21日 ロイター] – 2021年5月21日の取引で、暗号資産(仮想通貨)のビットコインが午後に下げ幅を拡大し、11%を超える下落となった。中国の金融安定発展委員会が金融リスク防止・管理に向け、ビットコインのマイニングや取引を取り締まる方針を表明したことが嫌気された。

ビットコインを取り巻く外的な要因によってその値はやはり上がったり下がったりを繰り返していますね。

テスラ社の動き

テスラ社CEOイーロン・マスク Elon Musk (南アフリカ生まれ)は2021年2月にビットコイン購入を開始。3月にはテスラの電気自動車の決済をビットコインで開始した。

ビットコインが史上最高値を付けた2021年4月以降、テスラは徐々にビットコインを売却し、5月には自動車のビットコイン決済も停止した。(LINEニュース)という流れがある。

その後ビットコインが値を落とし、テスラ社の株価も値を落としています。

ビットコイン以外の仮想通貨(暗号資産)

イーサリアム(ETH)

イーサリアムETHは2015年の開始以来 85,587%価格が上昇し、SoV (Store of Value: 価値の保存)としての機能を提供

イーサリアム(Ethereum)のネイティブアセットは、5月の上旬には年初来6倍にまで価格が高騰しています。5月19日は大木祖の価格を落としました。

ビットコインをめぐる世界の動き

2021年6月21日ロイター
21日の取引で暗号資産(仮想通貨)が急落した。中国当局がビットコインのマイニング(採掘)に対する取り締まりを強化し、新たに四川省でもマイニングプロジェクトの閉鎖を命じたことが嫌気された。

ビットコインは一時6月8日以来の安値となる3万2288ドルを付けた。直近では7.9%安の3万2781ドル。

イーサは10%安の2019.01ドル。一時5月23日以降で初めて2000ドルを割り込んだ。


中米エルサルバドルのブケレ大統領は9日、代表的な暗号資産(仮想通貨)であるビットコインを巡り、マイニング(採掘)と呼ぶ大量のコンピューターを使う膨大な計算作業を同国で行う方針を示した。ツイッターへの投稿で明らかにした。国営電力会社に対して、地熱発電でマイニングを計画するように指示した。

ブケレ氏は「火山による電力は100%クリーンで、100%再生可能な電力だ」と指摘した。ビットコインは決済や送金の利便性が高い一方で、電力消費を増やし、環境負荷が重いことが問題視されている。

エルサルバドル議会はこのほど、ビットコインを法定通貨とする法案を賛成多数で可決した。法定通貨としての採用は世界で初めて。90日後に法制化される。
(2021年6月10日 日本経済新聞)

これには国民の7割が銀行口座を持っていないという事情がある。(「モーサテ」テレビ東京 2021年6月10日)

2021年10月ビットコインが好スタート

(ブルームバーグ): 10-12月(第4四半期)初日の取引でビットコインが好スタートを切っている。規制当局の圧力は強まっているものの暗号資産(仮想通貨)の上昇は続くとの期待が背景にある。
  1日の取引でビットコインは一時10%近く上昇し、4万7742ドルに達した。イーサやライトコインも高い。前日の日中にパウエル米連邦準備制度理事会(FRB)議長が発したコメントが、米国の規制緩和を示唆するものと受け止められた。
 シンガポールの仮想通貨交換所ルノのアジア太平洋地域責任者、ビジェイ・アイヤー氏は、仮想通貨と「従来の市場との一定の連動解消が始まっているのかもしれない」と指摘。断定するのは尚早だとしつつ、「米国の債務上限や中国の取り締まりなど多大な不透明性がある一方で、仮想通貨は独自の強気サイクルにあって上昇を続けている様子だ」と語った。

 ビットコインは9月に7.6%下落したが、7-9月では25%上昇し、4-6月の41%下落から切り返した。
原題:Bitcoin Jumps Amid Renewed Optimism About Regulatory Pressure(抜粋)

ビットコイン先物取引がスタート

アメリカのSEC証券取引委員会は暗号資産ビットコインの先物に連動したETF(上場投資信託)を週内にも承認する見通しだと複数のアメリカのメディアが報じました。
ブルームバーグ通信によりますと、ETF大手プロシェアーズ ProShares はSECに対し、ビットコイン・ストラテジーETFの取引開始日として18日を提示しているということです。ただ、経済専門チャンネルのCNBCは取引の開始は週の後半になる可能性があると伝えています。
ETFが近く承認されるとの報道を受けてビットコイン価格は上昇し、15日にはおよそ半年ぶりに6万ドルを上回りました。
2021年10月18日モーサテより

アメリカの資産運用会社プロシェアーズ ProShares は2021年10月19日からビットコインの先物と連動したETF(上場投資信託)の取引を始めると発表した。ニューヨーク取引所の電子取引所「アーカ」に上場します。
暗号資産に連動するETFが取引されるのはアメリカではじめてとなり、今後ほかの運用会社のETFに広がりを見せる可能性もあります。
(「モーサテ」より)

ビットコイン・イーサが最高値、暗号資産導入機運高まる

2021年11月9日 16:05ロイター[シドニー 9日 ロイター]
9日アジア時間の取引で、暗号資産(仮想通貨)ビットコインとイーサがいずれも最高値を更新した。暗号資産導入機運の高まりとインフレ懸念が後押ししている。
ビットコインはアジア時間午後の取引で一時6万8564ドル、イーサはこれより先に4825ドルを記録。いずれも6月時点から倍以上に値を上げているほか、10月初めから70%近く上昇している。
シンガポールの暗号資産運用会社スタック・ファンズのマシュー・ディッブ最高執行責任者(COO)は大口投資家だけでなく年金基金からも需要が急拡大していることに触れ、「市場が変化しているとの感触を得ている」と指摘。「人々はたとえ少量でも何らエクスポージャーを抱えていないのはおそらく今後良いことではないと考え始めているため、この価格で購入せざるを得なくなっている」と語った。

暗号資産市場では、10月に米国でビットコイン先物ETF(上場投資信託)の取引が始まり、資金流入による価格上昇に期待が高まった。
デジタル資産運用会社コインシェアーズが発表した11月5日時点のデータによると、年初からのビットコイン商品やファンドへの資金流入額は64億ドルと最高を記録した。
証券会社ペッパーストーンのリサーチ責任者、クリス・ウェストン氏はイーサについて、近く5000ドルに達する可能性があるとの見方を示した。
仮想通貨情報サイトのコインゲッコーによると、こうした値上がりで、暗号資産市場の時価総額は3兆ドルを超えた。
一方、コインマーケットキャップによると、暗号資産市場の時価総額は2兆9400億ドル。

ビットコイン急落2022年5月

5月18日時点で、ビットコインは1BTC=約388万円前後を推移中。
ステーブルコインの「テラ」「ルナ」の暴落をきっかけにDeFi市場・NFT市場にも価格下落の影響が及んでいます。
2017年1月から2021年11月のたった4年間でビットコインの価格は約80倍になりました。
しかし、この上昇と同時にビットコインはほぼ毎年50%以上の下落を経験しています。
MONEY GROWTHより
https://www.maneo.jp/media/cr-btc-crash/

今回の急落の要因

ビットコインが暴落する要因として関連サイトが書いていることは概ね共通していて、次のものが挙げられています。

  • 中国やアメリカでの仮想通貨に対する規制
  • 株式市場や為替市場の暴落
  • 著名人の発言

「coindesk」(コインデスク)ではより踏み込んだ内容で急落する要因を分析しています。
「ビットコイン急落の理由──欧米での売却、アジアのレバレッジ取引、バイデン新政権」2021年 1月 22日
https://www.coindeskjapan.com/96407/

・・(省略)「アメリカのトレーダーは、アジアでの安値を見込んで取引しようとしている」と、暗号資産分析企業トレードブロック(TradeBlock)のジョン・トダロ(John Todaro)氏は話す。「プレミアムが下落した時間によっては、アメリカのトレーダーはそれを見越して売却したことを示す可能性がある」
アナリストやトレーダーによると、今回のビットコイン下落の要因は複数あるという。つまり、特にアジアにおけるレバレッジの巻き戻し、市場に参入する買い手が枯渇しているという懸念、新しいバイデン政権の暗号資産政策についての不透明感などだ。
「機関投資家の売却もある程度はあったが、大規模なものではなかった」と、スイス・ジュネーブに拠点を置くスイスクオート銀行(Swissquote bank)のクリス・トーマス(Chris Thomas)氏はコメントした。「引き金は、アジアの取引時間の遅い時間帯でのレバレッジされたポジション。レバレッジされているため、市場を大きく動かす」

この時期こそ「買い時」とも言えますが、皆さんはどう捉えているでしょうか?

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